葬儀社は数多くあります。
あまりにも選択肢が多いため、「どこの葬儀社を選べばよいのか分からない」という人も多いかと思われます。
ここではそんな人のために、「葬儀社の選び方」について解説していきます。
葬儀社とは、葬儀全般を執り行う会社のことをいいます。
なお「葬儀会社」と記されることもよくあります（ここでは「葬儀社」の表記に統一します）。
現在は、葬儀を行う際にはこの葬儀社を通して行うのが一般的です。しばしば「葬儀社で頼むとお金がかかるので、自分たちだけで済ませたい」という意見も見られますが、これは現実的ではありません。
なぜならご遺体を移動させるときも一般的な自家用車だと感染症のリスクなどが避けられませんし、そもそも火葬場自体も「葬儀社を通さない依頼は断る」としているケースが多いからです。
そのため、現在は「人が亡くなった場合は、どこかの葬儀社に頼む」という形式が一般的です。
葬儀社は数多くあります。
ここでは「選び方」について解説していきます。
現在はどこの葬儀社も、費用を分かりやすく設定しています。
オプション料金などが必要になる場合は見積書にきちんと示しますし、その金額がどういう意味を持っているもので、どういう根拠からなのかをきちんと説明できるようにしています。
逆にいえば、これらの対応ができていない葬儀社は使うべきではありません。仮に安い見積書を出してきたとしても、後々トラブルになる可能性もあります。
スタッフの受け答えについてもよく見ておきましょう。
スタッフの対応が雑なところと契約をしてしまうと、満足な葬儀が行えない可能性があります。これを確かめるためには、クチコミなどを参考にするとよいでしょう。
なお、「ご遺体の搬送を頼んでしまうと、もうほかの葬儀社を選べない」と思う人は多いものですが、実際にはこの段階でも変更は可能です。たとえば「病院に迎えにきたときに、挨拶もなかった」「故人を乱暴に扱われ、明確な傷がついた」などのようなケースでは、ほかの葬儀社への切り替えを考えた方がよいでしょう。
非常にまれなケースであるため葬儀社から理由を聞かれると思われますが、その場合ははっきりと理由を言ってしまっても構いません。
葬儀に関わる資格は、数多くあります。
「葬祭ディレクター」がその代表例ですが、これは葬儀の実務経験を積んだうえで、試験に合格しなければ名乗ることのできないものです（1級と2級があります）。
また、納棺師や就活カウンセラーなどの資格も、葬儀と関係するところの多いものでしょう。
もちろん、「資格を取得していない人間は、絶対的に資格取得者に劣る」とまではいえません。しかし資格を取得しているスタッフは向学心があり、またそのようなスタッフを抱える葬儀社は社員教育に熱心な会社であるといえます。そのため、結果的に満足のいく葬儀になる可能性が高いでしょう。
葬儀社の格付け機関として、「一般社団法人 日本儀礼文化調査協会（通称JECIA)」があります。
このような格付け機関で高評価を取っている葬儀社を選ぶのも、ひとつの手です。これも「資格」と同様絶対的な基準ではありませんが、参考にはなるでしょう。
「葬儀の場」は、大切な人との最後のお別れの場所です。
現在は自社の葬儀ホールを持っている葬儀社も多く見られますが、その「最後のお別れの場所」が丁寧に手入れされているかどうかも一度は自分自身の目で確認してみましょう。
施設によってはどうしても経年劣化が見られるものもありますが、きちんときれいに掃除されていれば、信頼できる葬儀社といえそうです。
まれに、契約を急かしてくる葬儀社がいます。このような葬儀社には警戒心を持ってください。
特に事前見積もりなどを取ろうとしたとき、執拗に会員になるように勧めてくる葬儀社には注意しなければなりません。
たしかに実際に人が亡くなった場合はある程度スピーディーに動く必要がありますが、その前段階で契約を急かしてくる葬儀社は、「お金第一」のスタンスである可能性が高いため、契約をすることはあまりお勧めできません。
上記を踏まえたうえで、「それでは自分にあった葬儀社はどのように決めていくか」を考えていきましょう。
どれほどすばらしい葬儀社であっても、その葬儀社が行える葬儀プランにはどうしても制限があります。
ごく一般的な希望（「好きな音楽を流してほしい」「無宗教の葬儀にしたい」など）ならば基本的にはどの葬儀社でも叶えられますが、非常に独創的なプラン（「葬儀ホールの中に、自分の作っていた庭を再現したい」「季節外れの花ではあるが、好きな花があるので、どうしてもその花だけで作った祭壇にしたい」など）の場合は、対応できない葬儀社も出てくるでしょう。
このような強い希望がある場合は、電話などで事前に上記を伝えたうえで、「対応できるか（あるいは対応可能な余地があるか）」を確認して、OKが出た葬儀社に相談に行くようにしましょう。
日本では、「生前の葬儀社の決定」は、多くの場合「自分が亡くなった後に、葬儀をお願いしたい葬儀社を決めて、それをエンディングノートなどに記載しておく」という状況を指します。
これだけでも残されたご家族にとっては非常にありがたいことではあるのですが、さらに一歩進めて、「生前に葬儀の契約をしておく」という方法をとることもできます。
「生前契約」と呼ばれるもので、葬儀の費用をあらかじめ振り込んでおけるのが最大の特徴です。ご家族に「葬儀会社決定の手間」はもちろん、「葬儀費用の負担」もかけなくて済む方法です。
ただ、この方法は海外ではメジャーなものの、日本ではまだ根付いていません。このためこのかたちを強く希望するならば、「生前契約ができる葬儀社」を選定し、そのなかから選ぶことになるでしょう。
もしすでに互助会や農業協同組合、あるいは生活協同組合などの組合に加入しているのであれば、これらを利用して葬儀を行うのもひとつの手です。
これらは「相互扶助」「組合員に対する福利厚生」としての性質を持つため、比較的安価で葬儀が挙げられるからです。
また上でも述べたように、葬儀社が独自で会員制度を設けている場合もあります。「お祖母さまが亡くなられたとき、お父様が会員になった。この場合は、お父様が亡くなったら、そのお子さんが会員資格を引き継げる」という規約を設けている葬儀社もあります。
一度確認してみるとよいでしょう。
葬儀社は、非常に重要です。
「どの葬儀社が合うか」はお一人おひとり異なりますが、選び方を知り、自分に合う葬儀社の選び方を知っておけば、後悔の少ない葬儀にすることができるでしょう。
