人はいつか必ず亡くなるもので、人が亡くなれば葬儀を行って弔う必要があります。
しかし、時代の変化とともに葬儀の内容も多様化が進み、時代とともにご遺族の考え方も変わってきています。その中で急速に割合を増やしているのが、「家族葬」です。
家族葬は家族のみで行う葬儀のことですが、かならずしも家族のみで行わなければならないものでもなく、明確な人数制限を設ける必要もありません。しかし、平均的な人数や呼ぶ範囲が一般的にどれくらいなのか、迷ってしまう方も少なくないのではないでしょうか。
そこで今回は、家族葬の平均的な人数や参列してもらう人の範囲について、「一般的にはどういった感じなのか」という観点から解説していきます。
家族葬とは、故人様のご遺族やその家族親族と、ごくわずかの親しい身内に限って実施するスタイルの葬儀のことです。
よく似た言葉に「密葬」がありますが、密葬の場合は身内のみでの葬儀を行ったあと、一般の参列者を招く「本葬」を実施することが前提である場合が多く、葬儀そのものが本葬である家族葬とは明確に意味合いが異なります。
なお、家族葬はあくまでも参列者を限定して行うだけで、葬儀の流れに関しては一般の葬式と特段変わりありません。
家族葬の際は、参列者の範囲を絞り、人数制限を設けて行うのが一般的です。
ただし、家族葬とはいいますが、明確な人数制限を設けなければならないわけではありません。とはいえ一般的に家族葬を営む際には小規模な葬儀を想定するかと思いますので、参列者は多くても30人を割るくらいの規模感を想定しておくといいでしょう。
なお、株式会社鎌倉新書による調査「第5回お葬式に関する全国調査(2022年)」によると、家族葬の参列者の平均的な人数は「23人」となっています。コロナ禍を経て時代は一気に変わり、家族葬の割合が大きく増加しました。そして、一般葬を含めた葬儀全体の平均参列人数も38人と、家族葬の平均と比べると10人程度の差しかありません。統計からも、家族葬をはじめとして葬儀の参列者数が小規模になっていることがわかります。
家族葬の場合は、一般的には参列者を呼ぶ範囲は意図的に制限することが多いです。
たとえば、故人様の両親や子供など直系の家族と、その配偶者や兄弟くらいまでを範囲とすることが一般的となっています。しかし、先にも書いた通り、明確に人数制限を設けなければならないわけでもなければ、呼ぶ範囲を意図的に絞る必要もありません。
呼ぶ範囲を決めるポイントとなるのは「故人様本人、あるいはご遺族と親しいかどうか」のみといっても過言ではありません。喪主をはじめとするご遺族の方針によって、ご遺族とその家族・親族のみで行う場合もあれば、故人様と親しい間柄にあった友人知人なども参列してもらう場合もあります。
たとえ家族葬であっても、葬儀に参列してもらう人はご遺族や生前の故人様の意向に沿い自由に選ぶことができますので、会葬規模や人数制限の程度は実にさまざまです。
家族葬は、葬儀の参列者をごく一部に絞ることで親しい身内のみでしめやかに送り出せるメリットがあります。
その一方で、参列したかったのに参列できなかった人というのも少なからず出てしまうのが、家族葬のデメリットです。どうしても限られた人数で行う性格のある家族葬ですから、普段仲が良かったとしても呼ぶことができない人も出てしまうもので、そうした人からはなぜ呼んでくれなかったのかと不満に思うかもしれません。
そうした人へは、訃報の案内の時点で会葬辞退の旨を連絡するか、あるいは葬儀後にハガキを出しましょう。伝えるべき内容としては、家族のみで葬儀を行うことと、身内以外の会葬を辞退させていただくこと、そしてそれに対するお詫びの気持ちです。葬儀後にハガキを出す場合には、お知らせが遅くなったことに対するお詫びの気持ちを明記します。
今では家族葬のほうが一般的ということもあってそこまで失礼にはあたりませんが、それでも無用なトラブルを避けるため、葬儀に参列できなかった方向けにもそうした対応をするのが礼儀といえるでしょう。
以上、家族葬の人数制限について、そもそも人数制限が必要なのかというところから、平均的な参列者数や呼ぶ範囲を絞るポイント、参列できなかった人に対する対応方法までを網羅的に解説しました。
家族葬だからと言って、必ずしも家族や親族のみに制限する必要はありません。親族を呼ばずに友人知人を呼ぶということも可能です。記事でも書いた通り、最も重要になるのは故人様とご遺族の意志なので、親しい人に絞りつつ、あまり考えすぎずに招く人を決めるといいでしょう。
私共「おくりびとのお葬式」では、家族葬プランも設けており、規模感に応じたリーズナブルな価格できめ細かなサポートをさせていただきます。ご用命ございましたらお気軽にご相談ください。
