家族葬とは、故人様の親族を中心に行う小規模なお葬式のことです。
家族葬は一般的な葬儀よりも費用相場が安く、100万円以下で実施することもできます。この記事では、家族葬の概要や費用相場、臨終から火葬までの具体的な流れなどについて解説します。また、家族葬を実施する際の注意点についても取り上げているため、家族葬に興味のある人や葬儀をするなら家族葬で、と考えている人はぜひ参考にしてください。
家族葬とは、家族を中心に親族などで行う小規模なお葬式のことです。
「家族」という名称がついていることから、家族のみで行う葬儀というイメージを持っている人もいるかもしれませんが、実際には参列者に明確な定義はなく、故人様と生前に親しかった友人が参列することもあります。参列者数が少なくなること以外は通常のお葬式と大きな違いはなく、通夜、告別式、火葬が行われます。
一方で、少人数で行うお葬式であるため、故人様とのお別れをゆっくりと落ち着いてできる点が特徴です。
家族葬は親族を中心に行う小規模なお葬式であるため、身内や親しい人などだけで故人様とのお別れをしたいという人に向いています。
また、式の規模が小さくなることもあって葬儀費用も抑えやすいため、葬儀費用の負担を減らしたいといった場合、そのほかにも、派手に故人様を見送るのではなく、落ち着いた雰囲気の中でしっかりと行いたいといった場合にも向いています。
家族葬の葬儀・告別式そのものにかかる費用相場は約96万円とされています。
一方で一般的な葬儀・告別式の費用相場が約149万円とされているため、家族葬にすることで約50万円前後安くなるということになります。
では、なぜ家族葬の費用相場は安いのでしょうか。これは、家族葬は基本的に親族を中心に行う小規模な葬儀形式であり、参列者が少ないためです。参列者が少ないと小さい斎場や小さい祭壇を利用できるほか、精進落としや返礼品なども多く用意する必要がありません。そのため、費用を抑えることができます。
家族葬は一般的に葬儀費用が抑えられるとされていますが、葬儀費用は参列者数や使用する斎場、地域の事情などによって変動する可能性があります。
また、参列者が少ない分香典も少なくなるため、結果的には通常の葬儀・告別式を行う場合と比較してもそれほど負担する金額に差がないというケースもあるようです。
費用負担を軽くするために家族葬を検討している場合は、葬儀社から見積りを作成してもらったうえで、本当に家族葬が費用を抑えられる方法なのかよく確認することをおすすめします。
家族葬を行う際には、大きく分けて以下の3つの費用が発生します。
♦葬儀・告別式の実施にかかる費用：斎場、祭壇、棺、寝台車、ドライアイスなど
♦接待費：精進落としなどの料理や返礼品
♦寺院への謝礼：お布施や寸志、お車代、お膳料など
葬儀・告別式の実施にかかる費用は、ほとんどの葬儀社がセットプランとして提供しています。そのため、利用者はプランを選ぶだけで葬儀を実施することが可能です。また、接待費は参列者数によって変動します。寺院への謝礼額は各寺院によって異なるため確認する必要があります。
家族葬を行う場合でも、通常は葬儀社に依頼して見積書を作成してもらい、複数社を比較検討したうえで最終的に葬儀社を決定します。
しかし、ここで注意しなければならないのが、葬儀社からもらう見積書には寺院への謝礼が含まれていない点です。お布施などの謝礼は葬儀社を介することなく直接お渡しするものであるため、トータルの費用は葬儀社からもらう見積書プラス謝礼となることを覚えておきましょう。謝礼額は寺院によって異なりますが、一般的には数十万円単位となるなど、決して安くありません。見積書の金額が葬儀にかかる総額だと勘違いしないように注意しましょう。
一般的に費用負担を抑えられるとされる家族葬ですが、中にはさらに費用を抑えたいと考える人もいるのではないでしょうか。
そこでここでは家族葬の費用をさらに抑えるためにできることについて解説します。さまざまな方法で費用を抑えることができるため、ぜひ参考にしてください。
葬儀社の提供する葬儀プランにオプションを追加することができますが、費用を抑えたいのであればオプションはできるだけ選ばないようにしましょう。
葬儀社によってはオプションの利用を提案してくることもあります。しかし、基本的にはプランに含まれている内容で葬儀・告別式を実施することができるため、特別な事情がない限りはオプションを追加しなくても問題ありません。
葬儀社の提供する葬儀プランには、斎場などの施設使用料が含まれていないケースもあります。
そのような場合は、より安い斎場を利用することで費用負担を抑えることが可能です。例えば、斎場には葬儀社が運営する民営のものと自治体が運営する公営のものがあります。公営の斎場は一般的に民営の半分程度の費用で利用可能です。斎場だけでも10万円以上の費用がかかることも珍しくないため公営斎場を利用すれば費用負担を大きく抑えることができるでしょう。ただし、公営の斎場は予約が取りにくいため、必ずしも規模通りに利用できるとは限りません。
なお、斎場と同じように火葬場にも民営と公営のものがあります。また、民営の斎場でも火葬場が併設されていれば、火葬の際にマイクロバスなどで移動する必要がなくなるため費用を抑えることができるでしょう。
お葬式では通夜振る舞いや精進落としなどさまざまな場面で飲食費が発生します。
また、火葬場で待機する際に軽食などを用意することもあります。
家族葬の場合、親しい人のみで行うため細かいルールに則って料理を用意しなくても構いません。極端な話、参列者間で共有ができていれば食事を用意しないという選択をすることもできます。
ただし、告別式から火葬までの時間は意外と長いため、料理が全くないと空腹になってしまいます。そのため、軽食を用意するなどの配慮は必要です。
ちなみに家族葬の場合、料理を用意せずに式後に外食をするといったケースも見られます。このような形であれば、食事代は各々が負担するという形を取ることができるでしょう。
お葬式というと通夜、葬儀・告別式、火葬を行うイメージを持っている人もいるかもしれませんが、通夜を省略することも可能です。
実際に家族葬においても、参列者の負担を軽減するために通夜を行わないケースも見られます。また、遠方からの参列者がいる場合に通夜を省略すれば、宿泊費の負担もなくなります。
通夜を省略する場合は一般的に一日葬と呼ばれます。一日葬についてお知りになりたい方はこちらからご確認ください。
おくりびとのコラム
葬儀費用は相続税の控除に活用することができます。
葬儀費用はご遺族が支払う費用ですが、相続する際に必ず発生するものであるため、控除が認められています。葬儀時には費用を全額支払う必要がありますが、その後相続税を支払う際に結果的には費用負担が軽くなるという仕組みです。控除を受けたい場合、葬儀社が発行する領収書を必ず保管しておきましょう。
故人様が国民健康保険あるいは後期高齢者医療保険の被保険者であった場合、葬祭費補助金制度を活用することができます。
具体的な補助金額は自治体によって異なりますが、中には5万円が支給されるケースもあります。なお、故人様が社会保険の被保険者であった場合は、健康保険組合に補助金を申請することができます。
葬儀保険とは、被保険者自身が死亡した時の葬儀にかかる費用をカバーするための保険のことです。
故人様が生前に葬儀保険に加入していた場合、保険金を葬儀費用に充てることができます。また、現在葬儀保険に加入していない人は、今のうちに加入しておくことで将来の費用負担を軽減することができるでしょう。
葬儀社によっては独自の割引制度を導入しているケースもあります。
また、生前に葬儀社と契約を結ぶことで料金が安くなることもあるため、早めに葬儀社を決めることで費用負担を抑えることができるでしょう。葬儀社によって割引の有無や割引内容に違いがあるため、まずはインターネットなどで各葬儀社をチェックして見てください。
家族葬とはいっても、基本的な流れは通常の葬儀と変わりません。
仏式であれば通夜→告別式→火葬の流れです。ここでは、臨終から火葬までの一連の流れについて解説します。
臨終を迎えると主治医に死亡診断書を作成してもらい、ご遺体を自宅や安置施設などへ搬送します。
ご遺体の搬送は葬儀社や専門の搬送業者などが行ってくれるため、連絡したうえで迎えに来てもらいましょう。病院が葬儀社を紹介してくれることもあるため、そちらを利用しても構いません。また、病院が紹介する葬儀社にはご遺体の搬送のみをお願いし、葬儀は別の葬儀社にお願いするといった形も可能です。いずれにしても、臨終から葬儀までの間ずっと病院にご遺体を安置することはできないため、遺体を搬送する手配が必要となります。
なお、自宅で亡くなった場合は、主治医に連絡したうえで死亡判定をしてもらいます。ご遺体はそのまま自宅に安置できるため、安置施設に搬送したいといった要望がなければ葬儀までそのまま自宅に安置しておくことも可能です。
ご遺体の搬送・安置が完了したら葬儀社との打ち合わせを行います。
生前に具体的な葬儀内容まで検討している場合はスムーズに打ち合わせを進めることができます。一方で具体的なプランを考えていない場合は、この段階で具体的な日程や葬儀内容、見積もりなどの詳細を詰めていかなければなりません。また日程が決まり次第、菩提寺にも連絡をする必要があります。
葬儀内容が決まったら通夜、告別式の準備を行います。
臨終から通夜まではだいたい2、3日程度しかないため、その中で参列者への連絡や自身の身支度などを行わなければなりません。なお、祭壇の設営や式の会場などは葬儀社が行ってくれるため、ご遺族自身が何かする必要はありません。
通夜が行われます。通夜は故人様と過ごすことのできる最後の夜です。
家族葬の場合、参列者が少ないため、一般的な葬儀よりも比較的落ち着いた時間を過ごすことができるでしょう。通常は1〜2時間程度行われ、僧侶をお迎えしたうえで読経、焼香が行われます。また、通夜後には通夜振る舞いの席を設けることもあります。
通夜の翌日に葬儀・告別式が行われます。
葬儀・告別式では、僧侶による読経のほか、弔辞や弔電の奉読、焼香、花入を行います。
ご遺体を収めた棺を運び出して霊柩車へと乗せ出棺します。
出棺時には喪主が位牌を持ち、故人との関係が深い人が遺影を持ちます。棺を霊柩車に乗せたあとは、喪主による挨拶をおこなうケースが一般的です。なお、参列者全員が火葬にも参列する場合は挨拶を省略することもあります。
挨拶を終えたら霊柩車が先に出発し、その後ろに車やマイクロバスなどがつく形で火葬場へと移動します。
火葬場に到着したら納の式、僧侶による読経を行い、火葬を実施します。
火葬は1時間程度かかるため、その間は控え室で待つこととなります。火葬後は骨上げを行い終了です。
家族葬にはメリットとデメリットの双方が存在します。
家族葬を検討している人は、メリット・デメリットをそれぞれ踏まえたうえで本当に家族葬が適しているのか考えることが大切です。ここでは具体的なメリット・デメリットを紹介します。
家族葬のメリットには、故人様とのお別れをゆっくりとできる、ご遺族の負担が軽減されるといった点が挙げられます。
それぞれについて解説します。
♦ゆっくりとお別れをすることができる
家族葬は参列者が少ないこともあり、故人様と過ごす時間も一般的なお葬式よりも長くなります。そのため、最後のお別れをゆっくりとすることができます。親族同士で故人様との思い出話をするなど落ち着いてお別れできる点は大きな特徴です。
♦ご遺族の負担が軽減される
参列者が少ない家族葬では、必然的にご遺族による参列者対応も少なくなります。家族を亡くし、通夜・葬儀・告別式の準備に追われるなど、心身的に大きな負担がかかっている状況での参列者対応は非常に大変なものです。しかし、家族葬であれば参列者は基本的に親族や故人様が生前親しくしていた人たちのみであるため、気を張って対応する必要がありません。
♦葬儀費用を抑えられる
先ほども触れていますが、家族葬は参列者が少なく、それに伴い葬儀の規模が小さくなるため、葬儀費用を抑えやすくなります。また、式中の食事をなしにする、通夜を省略することもできるなど、式の内容次第で大幅に費用を抑えることも可能です。
メリットの一方でデメリットにも注意しなければなりません。ここでは具体的なデメリットを紹介します。
♦式後に弔問客が増える
お葬式に参列できなかった人が、式が終わってから故人様の自宅に弔問にくることがあります。家族葬の場合、特に参列者が少ないこともあって弔問客が多くなり、対応に追われる可能性があるでしょう。また、予期せぬタイミングで弔問客がやってくると部屋の片付けや香典返しの用意なども必要になるなどの手間もかかります。
♦葬儀形式に納得してもらえない可能性
参列したかったにも関わらず、家族葬であるためにできなかった人の中には、葬儀形式に納得がいかない人がいるかもしれません。「最後に直接お別れをしたかった」という人がいる可能性も十分に考えられるため、参列者を検討する際には注意が必要です。また、地域によっては葬儀の形を重視しているケースもあり、少人数で行う家族葬に理解してもらえない可能性もあります。
♦香典が少なくなる
先ほども触れていますが、家族葬は参列者が少なくなるため、必然的に香典の額も少なくなります。そのため、香典を葬儀費用に充てようと考えている人には家族葬は向いていないでしょう。また、香典が少ないために結果的に、負担額が通常の葬儀とほとんど変わらない可能性もあります。
一般的な葬儀と同じで、家族葬を行う場合も葬儀社に相談し、プランを提案してもらったうえでプランに沿って指揮を行います。
契約をするかしないかに関わらず相談に乗ってくれる葬儀社がほとんどであるため、まずは話を聞いてみることをおすすめします。
ここでは葬儀社を選ぶ際に押さえておきたいポイントを紹介します。基本的なポイントですが、自分にあった葬儀社を見つけるためには欠かせない部分です。
ぜひ参考にしてください。
葬儀社を選ぶ際には、見積書を作成してもらうケースが一般的ですが、見積書の内訳が明確であるかどうかは重要なポイントです。
見積書をもらったら一通り目を通し、不明な項目がないかチェックしましょう。もし、内容がわからない費用項目があれば、必ず葬儀社に確認しましょう。
見積書に何が含まれていて、何が含まれていないのかが不明確だと、契約を正式に結んでからオプションを追加しなければならないことが発覚した、などといったトラブルになる可能性もあります。
支払い方法や期日に柔軟性があるかどうかも確認しておきましょう。
葬儀社によっては、葬儀当日に即日の現金払いしか受け付けていないケースもあります。家族葬は比較的料金を抑えられるとはいっても、高額な費用がかかるため、即日で現金払いに対応できない人もいるでしょう。
一方で、支払いまで1週間程度の期間が設定されており、支払い方法も現金以外にクレジットカードや振り込みに対応している葬儀社もあります。支払い方法や期日が柔軟な葬儀社であれば、落ち着いて費用を準備できるでしょう。
葬儀社の中には、故人様本人やご遺族がどのような形で葬儀をしたいかよりも、自社の利益につながりやすいプランを提案してくるなど、売上アップが優先され契約を急かしてくるケースもあります。
また、「いま契約しないと損しますよ」と不安を掻き立てる担当者もいるかもしれません。葬儀は故人様との最後のお別れとなる重要なものです。後悔しないためにも、自分たちが納得のいくプランを選べる葬儀社、契約を急かしてこない葬儀社を選びましょう。
家族葬を行う際は、いくつかの点に注意しなければなりません。
ここでは具体的な注意点を紹介します。
家族葬は参列者が限られることもあり、誰に訃報を知らせるべきか迷ってしまう人もいるでしょう。
基本的には故人様の兄弟姉妹などの親族、親族でなくても葬儀に参列してほしい人のみにとどめておきましょう。葬儀の前の段階で多くの人に訃報を知らせると、予想以上に参列者が増える可能性があるため注意してください。ただし、訃報を知らせる人を少なくしたために大切な人に伝え忘れるといったことがないようにしなければなりません。
なお、故人様の会社に対しては早めに訃報を知らせておく必要があります。この時、職場の方が参列しなくて済むように、家族葬であることを伝えておきましょう。
家族葬に明確な定義があるわけではありませんが、一般的に参列者が50名を越えると一般葬となります。
そのため、参列者が多くなりそうな場合は家族葬ではなく一般葬を行ったほうがいいでしょう。
訃報を知らせずに葬儀を行った場合、葬儀後に挨拶状を送りましょう。
この際、故人の希望により家族葬を行った旨を伝え、理解してもらうように努めることが大切です。
また、挨拶状で訃報を知った人が弔問にやってくる可能性もあるため、いざという時に備えて返礼品を用意しておくことをおすすめします。
家族葬といっても葬儀であることに変わりはないため、基本的には通常の葬儀と同じ喪服を着用しましょう。
喪服を持っていない場合は葬儀社からレンタルすることも可能です。
なお、喪服には大きく分けて「正喪服」「準喪服」「略喪服」の3種類があり、同じ喪服でもそれぞれ若干の違いがあります。そこで引き続き喪服の種類について解説します。
正喪服は、喪主と三親等までの親族が着用する喪服です。
和服であれば紋付羽織袴を、洋服であればモーニングを着用します。ただし、現在では正喪服を着用する人は少なくなっており、後述する準喪服が一般的となっています。
準喪服は、正喪服の次に格式が高い喪服の種類です。
葬儀においては準喪服を着用するのが一般的です。
男性はダブルかシングルのブラックスーツに白色でレギュラーカラーのワイシャツ、黒のネクタイを着用します。また、足元は光沢が抑えられた黒の革靴と黒の靴下で統一してください。ネクタイピンはつけません。
女性は、黒のスーツやワンピースなど装飾のないブラックフォーマルを着用します。また、ストッキングも黒色のものを着用してください。指輪は結婚指輪以外はつけず、ネックレスをつける場合も一連パールを選びます。ネイルアートをしている場合は落としましょう。
略喪服は、準喪服に次ぐ喪服です。
礼服ではなく地味な色合いの服装が略喪服に当てはまります。一般的な葬儀では準喪服を着用しますが、家族葬など親しい人のみで行われる葬儀の場合、略喪服を着用することもあります。葬儀の案内に「平服」と書かれている場合は略喪服が該当するため覚えておきましょう。特に服装の案内がない場合は、準喪服で参加することをおすすめします。
略喪服の場合、黒以外にも濃紺やダークグレーなどのダークカラーの服でも問題ありません。ただし、光沢のある服や華美な装飾が施されたものなどは避けてください。男性であればビジネススーツ、女性であればスーツやワンピース、ジャケットなどを着用します。また、女性の場合、トップスは白を避けてダークカラーのものを選びましょう。
今回は、家族葬の概要や費用相場、メリット・デメリットなどについて解説しました。
家族葬とは親族を中心とした親しい人のみで行われるお葬式のことです。規模が小さい分葬儀費用を抑えられる点が特徴です。また、参列者が少なくなるため、故人様とのお別れをゆっくりとすることができます。基本的にどの葬儀社でも家族葬には対応しているため、葬儀費用や提案内容、担当者の雰囲気などを踏まえてニーズにあった葬儀社を選ぶことが大切です。
